2018年度の索道輸送実績が出た。
索道（普通・特殊）輸送人員合計で2.54億人と、前年同期比5.8％減。これは、データのある1981年度以降、2015年度の2.47億人に次ぐ少なさ。
自治体が集計・公表しているスキー客数も概ね減少だったが、湯沢町は0.7％減、白馬村は2.9％減（湯沢と白馬は5月までの集計）、長野県は1.8％減、新潟県は0.2％増と、減少幅は小さい、あるいは微増だった。西に行くほど雪不足で営業期間が壊滅的に短かったが、北へ行くほど暖冬の影響は小さかったであろうことから、全国では2％前後の減少と予想していたが、思ったよりも減少幅が大きかった。
これで1981年度以降のワースト4はここ4年が占めることになった。東日本大震災のあった2010年度の2.85億人を底に、その後4年は2.9億人台で推移して下げ止まったかにみえていたが、2015年度の雪不足で離れた客が戻らずに水準を一段切り下げてしまったことが、いよいよはっきりしてきた。何か想定外のこと起きない限り、雪に恵まれたくらいでは、2010年度の数字を超えることもないのかもしれない。
普通索道（ゴンドラ・ロープウエィ）は微増で、ここ3年はワースト4を免れており、合計に占める割合が初めて1割を超えたが、9割を占める特殊索道（チェアリフト）が落ち込んでいる。普通索道があるのはそこそこ大きいスキー場であることが多く、人工降雪機の普及率や台数も多そうだ。自然降雪が少ない中、人工降雪機のないスキー場の苦境が、特殊索道輸送人員数の減少に反映されているのかもしれない。逆に普通索道は、外国人客（スキー及び雪見観光）増加などもあって底打ちしているようだ。
都道府県別（通年：特殊索道のみ）では、広島・島根や福井・石川が3割以上減となっている。九州・四国が2割減程度とそこまで減っていないのは、もともと天然雪がほとんどなく人工雪頼りだからか。兵庫・滋賀・富山・岐阜も15～18％減となっている。
岐阜がそこまで減っている印象はなかったので意外だったのは、自分が通っていためいほうは客数も微増でそれなりに混雑していたからか。確かにどこも全面可は遅かったし、ウイングヒルズの終わりは早かったが、それ以上に、しらおがなくなり、チャオが休止し、揖斐高原や国見岳はまともに営業できなかったことの影響が大きいのかもしれない。
スキー客数微増の新潟県は、輸送人員数は5.8％減。15％増と大きく増えた普通索道を含めても3.8％減と、1人当たりの乗車回数が減っている。長野県も5.7％減と客数（1.8％減）よりも減少幅が大きい。
（続く）
