2020/21シーズンのスキー場の総入込客数は、1月・2月は雪不足の続く過去5シーズンとの比較でも半減以下のところも多く、首都圏以外の緊急事態宣言が解除された3月は若干回復したものの、トータルでは6割前後の数字になりそう。
白馬村では、12月の57％（過去7年平均比）から、1月は46％に落ち込み、2月も51％どまり。3月は61％（昨年の値を除くと58％）、4月になると86％（昨年の値除く）に回復したものの、5月は天候不順もあって62％で、合計では54％（昨年の値を除くと53％）。
白馬よりも首都圏からの比重が高い湯沢町では、12月・44％、1月・31％、2月・45％、3月・62％（昨年の値を除くと57％）で、3月末までの合計では48％（昨年の値を除くと46％）と、より大きく落ち込んでいる。
白馬では、岩岳とさのさかは70％前後と比較的マシだが、外国人客比率の高い八方は46％と減少幅が大きい。
湯沢では、ピーク時には300万人、近年でも70～80万人の入込客のあった苗場が、宿泊ファミリー客の比率が高いことからコロナの影響が大きく、昨年でも31.9万人と半減以下でかぐらを下回っていたのに、今年は感染者発生による休業もあって11.6万人と、例年比16％（84％減）という壊滅的状況。
かぐらもガーラも半減以下のなか、岩原が63％、湯沢中里が75％、神立に至っては96％とほぼ平年並みとなっているのは、地元・日帰り客の支持が高いということか。4月末時点では、湯沢町内では神立が19.9万人でトップ、次いで18.1万人の岩原となっている。かぐらは16.4万人だが、2年前は5月に3.8万人来ており、逆転の可能性はまだある。
日本スキー場開発㈱（NSD）のデータをみると、栂池の53％は八方・五竜よりは気持ちマシ程度、鹿島槍はどちらかというと岩岳・さのさかに近いかと思ったが57％と苦戦、竜王の50％はバスツアー客比率が高い影響か。
菅平が41％と落ち込みが大きいのは、修学旅行などの団体客比率が高い影響のよう。一方で日帰り客の多いめいほう・川場は、それぞれ93％・99％とほぼ平年並み。降雪機導入（増設）のきっかけとなった雪不足の2015/16シーズンの客数を上回っている。
前記に八方・岩岳を加えたNSD全体では、月別の傾向は白馬村と同じだが、めいほう・川場の影響で各月とも10ポイント前後落ち込みは小さく、シーズン全体では60％となっている。
奥伊吹のように、2011/12シーズンに13万人で開業以来最高客数を記録して以降、設備投資を継続して行い、度々記録を更新し、今シーズンは2017/18シーズンの18.9万人を大きく超える22.1万人を記録したところもある。密回避のアウトドア人気もあって日帰り圏は好調だったよう。
長野県主要スキー場利用動向調査の速報も出ており、これによると、長野県内の主要23スキー場（志賀高原で1つ、竜王・よませ・高井富士は北志賀高原として1つで集計）の3月末までの客数は、前年比で61％、過去5年平均比だと58％。
前年比だと、昨年が雪不足の影響で壊滅的だった岩岳・黒姫などプラスになっているところもあるが、過去5年平均比でプラスのところは無し。
一番影響の小さいのはおんたけ2240で、3.7万人で91％。5年前は5.6万人、6年前は噴火の影響で1.5万人だけど、7年前は4.9万人、8年前は6.9万人だったので、その頃比だと64％となる。雪不足の影響は小さいだろうに、ここ数年の苦戦ぶりが伺える。日帰り圏かというとそれも微妙なのだが、もうロイヤリティの高い固定客だけになっているのか、コロナの影響は軽微という結果。
次に影響の小さいのは戸隠で、過去5年平均比84％。団体客のイメージもないし、地元客中心の日帰り圏ポジションなのだろうか。次いで湯ノ丸の81％で、これは日帰り圏ということだろう。
最も落ち込みの大きいのはヘブンスそのはらで42％。日帰りゲレンデなのだが、名古屋周辺のファミリー客中心なので、外出そのものが控えられたか。次いでは斑尾47％、八方・黒姫48％など。NSDでは41％だった菅平は62％。昨年はNSDの方が多かったのに、今年はNSDの方がかなり少ないなど、集計方法が大きく異なるよう。
長野・新潟の両県だけで全国のリフト輸送人員の4割を占め、長野主要23スキー場は長野県全体の75～80％、湯沢町は新潟県の5割を占める。湯沢は全国のスキー場のなかで最もコロナの影響を受けたエリアかもしれないが、これらのデータと全国のデータの相関は高いだろう。
長野・新潟以外では、近年は索道輸送人員数で新潟県を上回ることの多い北海道は、外国人観光客がいない影響がどれほど出ているかだが、長野・新潟ほどの落ち込みではないとみる。都道府県別で4・5番手の群馬県・岐阜県は、日帰り客が多く、落ち込みは小さいだろう。
これらから、冬期（12月～3月）の索道輸送人員数（2009～14年度：2.9～3億人、15～18年度：2.5～2.7億人、19年度：2億人）は、近年比6割程度の1.5～1.6億人と予想する。今後の長野県・新潟県の客数発表を踏まえて修正しつつ、年末公表の輸送統計にて検証したい。
